伊豆の老舗旅館も中国の標的 夕刊フジ、Yahooニュースに掲載

伊豆の老舗旅館も中国の標的 「ポスト・コロナ」見据え買収が活発化、日本は金融機関の貸し渋りで買い手がつかず

静岡県・伊豆半島にある純和風の老舗旅館や由緒あるホテルで、中国資本による買収が進んでいる。富士山をはじめ、東京にも近い立地から、中国人観光客にも人気なのだという。

ダイヤモンド・オンラインに特集『安いニッポン 買われる日本』に発信

伊豆、箱根の旅館を「海外マネー」が手当たり次第買い漁る!温泉クライシス勃発の理由

お盆休みを利用して家族や仲間と、あるいは一人で温泉地を訪れるという人は多いだろう。健やかで癒やしに満ちた温泉は、日本が誇る文化と言ってよい。この温泉に今、猛烈な勢いで海外の買いが入っている。特集『安いニッポン 買われる日本』(全24回)の#11では、海外マネーの「温泉買い」を伝える。

フジテレビ「Mr.サンデー」の番組で辻右資所長が出演される

安く買い叩かれる代表が不動産。軽井沢のリゾートホテルは1億3000万円で売りに出ている。問い合わせが多いのは香港の富裕層。

観光・ホテル「6月危機」ダイヤモンド・オンラインに寄稿する

外国人が純和風旅館を買いたがるワケ、ホテル・旅館売買が再び加速!

「観光・ホテル「6月危機」」
「コロナ前」までは多くの人が夏休みの旅行の計画を立て始める時期だった6月――。しかし、3度目の緊急事態宣言が再々延長されるなど、いまだコロナ禍は終息のめどが立たず、旅行需要は凍結したままだ。コロナ2年目で瀬戸際に立たされている観光・ホテル業界の「6月危機」の内情に迫る。

インバウンドが増え続けていた当時、「外国人が日本の宿泊施設を買いまくっている」といった報道を目にしましたが、そのとおりで、ホテル・旅館の売買を専門とする筆者にも数々の依頼が舞い込んでいました。コロナ禍で商売は下火になっていましたが、5月以降、ワクチンのニュースが増えるのに比例して、ホテル・旅館の売買相談が急増しています。(ホテル旅館経営研究所 代表取締役所長 辻 右資)

コロナ後を見越した中国人投資家が。。。(NEWSポストセブン)に掲載される

伊豆や箱根の高級旅館 コロナ後を見越した中国人投資家が買い漁っている

この箱根で、経営難に陥った宿泊施設に食指を動かすのが、中国人投資家である。宿泊施設の売買を仲介する「ホテル旅館経営研究所」には、問い合わせが増加している。

「コロナ禍で外国人から問い合わせが増加していますが、多くは中国人からのものです。今年1月は前年の2倍以上の260件ほど、5月も200件以上の問い合わせがきています。問い合わせの7割を占めるのが、伊豆や箱根、富士山周辺の高級旅館です」(辻右資所長)

週刊ポスト表紙7月2日号

週刊ポスト記事温泉地外国資本

4月19日の日経産業新聞の紙面に取材を掲載される。

NIKKEI BUSINESS DAILYの取材を受けてホテル旅館経営研究所、辻右資所長のコメント掲載される。

日経新聞産業4月19日

日経新聞産業記事2

日経産業新聞4月19日

中国人投資家、苦境の旅館に食指 日本経済新聞に掲載されました。

中国人投資家が新型コロナウイルス禍で苦境の旅館やホテルに食指を動かしている。宿泊施設の売買を仲介するホテル旅館経営研究所(東京・中央)では、2021年2月に中国人による買収案件の相談が240件と前年同月の2.4倍になった。大阪市の業者も増加傾向だ。中国人の豊富な資金は宿泊施設には魅力的だが、地域経済への波及効果や雇用維持に懸念もある。

ホテル旅館経営研究所、日経新聞記事

2021年新年あけましておめでとうございます。

新春を寿ぎ 謹んでごあいさつ申し上げます
旧年中は格別のご厚情を賜り誠にありがとうございます
本年も倍旧のご高配にあずかりますよう
衷心よりお願い申し上げます

株式会社ホテル旅館経営研究所 
代表取締役所長 辻 右資

令和3年元旦

2020年10月31日号の週刊ダイヤモンドに記事が掲載される。

週刊ダイヤモンド2020年10月31日号 特集ゼネコン不動産の呪縛の記事にホテル旅館経営研究所のコメントが掲載される。
週刊ダイヤモンド2020年10月31日号ゼネコン不動産の呪縛

②週刊ダイヤモンド、アパのFCホテルが身売り

③週刊ダイヤモンド、アパのFCホテルが身売り.

6月6日産経新聞NEWSに「中国富裕層が狙う日本旅館」WEB版・紙面に掲載される。

中国富裕層が狙う日本旅館 コロナ禍で割安…オンライン視察

ホテルや旅館の売買仲介事業などを行うホテル旅館経営研究所によると、特に箱根や伊豆、熱海、富士山周辺に立地する和風旅館が人気だという。旅館を営業する許認可や、企業の代表者が取得できるビザ(査証)の獲得にもつながるのも買収のメリットだ。

混乱が続く香港情勢を受け、人民元や香港ドル建て資産の急落を危惧し、こうした資産を日本に逃避させる動機もあるようだ。同研究所によると、中国の富裕層による日本の旅館買収の動きが活発化したのは香港の抗議デモが深刻化していた昨年夏頃から。今年5月に香港への国家安全法導入が決まると、代理人による現地視察の要請が相次いだという。

 資産家らは日本入国の制限緩和を見据え、訪日予定を組んで、旅館買収の決済に向けた段取りを進めている。同研究所の辻右資所長は「日本では政府に資産が没収される不安もなく、資金の逃避先として好まれている」と指摘する。

2020年6月7日産経新聞1面

2面に掲載、中国人富裕層の日本旅館買収記事